精神薬崩壊の序曲??。

読売新聞 2014年3月7日 

「厚生労働省は新年度から、抗不安薬や睡眠剤などの向精神薬を多量に処方した場合、診療報酬を認めない仕組みを導入することに決めた。

これは依存症や危篤な副作用を防ぐ狙いがある。

新ルールでは外来診療で服薬管理をする際、抗不安薬や睡眠剤を3種類以上、または統合失調症の治療に使われる向精神薬か抗うつ薬を4種類以上1回で処方した場合、診療報酬を請求できなくし、処方箋料も減額する。

また入院患者に副作用が少ないとされるタイプの向精神薬を処方する場合、2種類しか加算できないようにする。抗不安薬や睡眠剤によく利用されるベンゾジアゼピン系の薬剤は、しようし続けると薬物依存になる危険性があるとされている。」

(Una paladra)

処方する料を法的枠組みの仕組みとして規制していこうというこの動きには大方賛成だが、これは根本的な解決方法とはならないと思う。

そもそも脳内シナプスへ可逆性変性をもたらしてしまう危険性が薬物投薬にはあるのだから、重篤な精神障害患者は例外として、うつ症状の治療としての精神薬服用という、現代医学の方向性に大きな間違いがあるのではないだろうか?

脳内シナプスの可逆性変性は、最初は少量の向精神薬の作用から始まっていくという事実からすると、この「少量の処方はいいけれど、多量の処方はいけません」的な対処法は、まるで「木をみて森が見えない」という愚行と感じてしまいます。

残念ながら、今回行われる精神薬の減薬処置では根本的な解決にはならないと思います

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