心血管を健康に保つ方法、宇宙からの教訓

元宇宙飛行士のJohn Glenn氏は1962220日、米国人として初めて地球周回軌道を飛行するという偉業を成し遂げた。しかし、打ち上げから30分後、彼がザンジバル諸島の上空辺りで、大気圏外で初めてトレーニング機器を使って運動したということはあまり知られていない。

 このマシンはMA-6 インフライト・エクササイズ・デバイスと呼ばれ、ベルトをバンジー・コード(伸縮性のあるロープ)とハンドルにつなげたもの。Glenn氏がトレーニングを行っている間、心拍数と血圧が測定された。

 この事実はGlenn氏が成し遂げた壮大な飛行と比べれば小さなことかもしれない。しかし、これをきっかけに、「人の心血管系は宇宙にどのように適応するのか?」「宇宙でも心血管を健康に保てるのか?」という疑問が持たれ続けてきた。そして、2問目の回答は、“どのような環境でも健康的に長生きしたいなら、活動的であり続けるべきだ”という、全ての人の教訓となるものだという。

 無重力空間での生活は楽しそうに見えるかもしれないが、重力がないため、血液が上半身に溜まりやすくなり、心臓に負担がかかる。米ペンシルベニア州立大学運動生理学准教授で、元宇宙飛行士のJames A. Pawelczyk氏は「フライト中の宇宙飛行士の顔を見れば、むくんでいることがはっきり分かるはずだ」と指摘する。同氏は、1998年にスペースシャトル・コロンビア号で16日間、地球の周回軌道を飛行した時に、乗組員が皆、細くなった足の皮膚をつまみ上げて面白がっていたことを今でも覚えているという。

 また、宇宙飛行士たちの中には筋肉の萎縮や骨密度の低下といった問題を経験し、急速な老化現象のような変化が見られることもある。

 これまで、宇宙空間で心血管系に関する先駆的な実験を行ってきた米テキサス・ヘルス・プレスビテリアン病院の運動・環境医学研究所所長であるBenjamin Levine氏による研究の一つに「ベッドレスト(長期の寝たきり)実験」がある。被験者に、地上でわずかに後ろに傾けたベッドの上に寝てもらい、無重力空間が体液の流れに与える影響を再現したところ、被験者の心筋は週当たり約1%萎縮したことが分かった。

 また、Levine氏らは、ベッドレスト実験中の被験者の一部にローイング運動をしてもらい、運動しなかった人と比較した。その結果、寝たきりで過ごした人の心臓は予想通り萎縮して硬くなったのに対し、運動した人にはそのような変化は全く認められなかった。その後、運動によって心筋萎縮は防げることが、国際宇宙ステーションの乗組員についても確認された。

 なお、これらの研究結果は20197月に「Circulation」誌で報告された。Levine氏らの他の研究では、3週間寝たきりで過ごすことが身体能力に与える影響は、30年以上の老化による影響を上回ることが示されている。同氏は「地上でも宇宙空間でも、多くの心臓の問題は運動することで予防できる可能性を示すものだ」と説明している。

 しかし、運動でも防ぎきれない心臓の問題もある。そのため、定期的な検査を必要とする点は地上と宇宙空間で共通している。Levine氏は「全ての宇宙飛行士の健康状態が完璧であるわけではない。宇宙飛行士には中年期の男女が多く、例えば、3年間の火星探査のミッション中に急性冠症候群を起こすという最悪の事態も考えられるため、健康診断は不可欠だ」と述べている。

 ただし、総じて心臓は宇宙空間でもうまく機能する。実際、これまでの宇宙船プログラムにおける死亡例の100%は乗り物の壊滅的な破損に起因したものだという。

[2020
220/American Heart Association] 

大手製薬企業、他業種と比べ収益性は高いのか/JAMA

売上総利益、EBITDA、純利益を比較

 研究グループは、大手製薬会社35社と、S&P 500種指数の該当企業357社について、200018年の年次会計報告書の横断研究を行った。利益率を比較し、大手製薬会社がその他業種の大企業と比べ、収益性が高いとするエビデンスを究明した。

 主要アウトカムは、売上高と、年間収益の3つの指標である売上総利益(売上高-売上原価)、EBITDA(主事業からの税引き前利益:支払利息、税金、減価償却費、償却費を含まない収益)、純利益(すべての収益と支出の差)。200018年までの累積や、年間の利益率(マージン)を算出して比較した。

純利益マージン、大手製薬13.8%で他業種大手7.7

 200018年にかけて、大手製薬会社35社の合計累積売上高は11.5兆ドル、売上総利益は8.6兆ドル、EBITDA3.7兆ドル、純利益は1.9兆ドルだった。

 一方、S&P 500357社の合計は、それぞれ130.5兆ドル、42.1兆ドル、22.8兆ドル、9.4兆ドルだった。

 二変量回帰モデルによる解析の結果、大手製薬会社はS&P 500357社に比べ、年間利益率の中央値は有意に高かった。総利益マージンは76.5vs.37.4%(群間差:39.1%、95%信頼区間[CI]32.545.7p0.001)、EBITDAマージンは29.4vs.19%(10.4%、7.113.7p0.001)、純利益マージンは13.8vs.7.7%(6.1%、2.59.7p0.001)だった。

 ただし、会社の規模、会計年度を補正し、また研究開発費を報告している企業に絞った回帰モデルでの解析では、それらの差は縮小することが示された。総利益マージンの群間差は30.5%(95CI20.940.1p0.001)、EBITDAマージンの群間差は9.2%(5.213.2p0.001)、純利益マージンの群間差は3.6%(0.0117.2p0.05)だった。

ベスビオ山噴火の犠牲者の脳は高温でガラス化

西暦79年に発生したイタリアのベスビオ山噴火による犠牲者の一人は、極度の高温により脳がガラス状に変化していたとする研究結果を、フェデリコ2世・ナポリ大学(イタリア)のPier Paolo Petrone氏らが報告した。同氏らが、犠牲者の頭の中に発見したガラス状の塊を調べたところ、ヒトの脳組織に特徴的な複数のタンパク質や毛髪由来の脂肪酸が見つかったという。詳細は、「New England Journal of Medicine123日号に掲載された。

 西暦79年のベスビオ山噴火は、詳細な記録が残る最古の火山噴火とされている。古代ローマの政治家・文人の小プリニウスが、約30km離れた場所からこの噴火を目撃し、噴火に伴い生じた地震や火山灰雲、津波などに関する詳細な記述を残しているからである。この噴火で消滅した都市として著名なポンペイでは、建物の屋根以外の全てが、3mほど降り積もった火山灰、火山塵、噴石に埋もれたとされる。ヘルクラネウム(現エルコラーノ)も同様に、噴火により約23mもの厚さの火山灰や土に覆われて失われた都市である。噴火時のヘルクラネウムの人口は約5,000人だったとされている。

 Petrone氏は、1990年代半ばからベスビオ山噴火による犠牲者の研究を続けている。今回、同氏らは、1960年代にヘルクラネウムで発見された一人の犠牲者の遺体の調査を依頼された。小さな部屋の中で木製のベッドに横たわった状態で埋まっていたその犠牲者は、皇帝崇拝のための施設の番人をしていたと見られ、骨の分析から20代半ばの若い男性であると推定された。同氏らが念入りに調べると、頭の内部に黒く光るものが見つかった。「ガラスのような小さな黒い断片で、黒曜石に似ていたが、明らかに黒曜石よりも脆かった」と同氏は話す。

 Petrone氏は、この黒い断片は男性の脳が「ガラス化」したものだと考えた。ガラス化とは、生体組織が高熱で焼かれた後、急速に冷やされた場合に、ガラス状に変化する現象のことである。分析の結果、この黒い断片には、脳や毛髪由来のタンパク質や脂肪が含まれていることが分かった。「ガラス化が自然界で起こることはまれであり、特に考古学の分野で見つかることは非常に珍しい。だが、我々の分析結果は、この番人の脳が、彼に死にもたらした火砕サージによりガラス化したことを裏付けていた」と同氏は語る。

 今回発見されたガラス化した脳の断片は、ヘルクラネウムの人たちが急激な速さで襲ってきた火山灰や高温ガスにより即死したことを示すエビデンスに加えられるものだとPetrone氏は結論付けている。過去の研究では、犠牲者は火山灰などに喉を詰まらせて死んだものと考えられていた。その上で、同氏は「研究結果は、火山噴火リスクを評価する上で非常に重要だ。結果が示しているのは、当時の人々が建物の中に避難しても高温に耐えられなかったということであり、これは、ベスビオ山噴火というリスクを抱えている現在のナポリ県に住む300万人の住民にとっては明確な意味を持つ問題だ」と話している。

[2020122/HealthDayNews]

日本人男性の食事と死亡率、60年でこう変わった

日本人の食事の欧米化が進んでいるが、過去60年間の食事パターンはどの程度変化しているのだろうか。また、それは冠動脈疾患の死亡率に関連しているのだろうか。久留米大学の足達 寿氏らは、Seven Countries Studyの中の日本人コホートである田主丸研究(久留米大学による久留米市田主丸町住民の疫学調査)において、栄養摂取量の変化と冠動脈リスク因子または死亡率の関係を調査した。Heart and Vessels誌オンライン版2020129日号に掲載。

 本研究では4064歳の男性すべてを登録し、被験者数は、1958628人、1977539人、1982602人、1989752人、1999402人、2009329人、2018160人であった。195889年は24時間思い出し法、195889年は食事摂取頻度調査票を用いて、食事摂取パターンを評価した。

 主な結果は以下のとおり。

1日当たりの総エネルギー摂取量は、2,837kcal1958年)から2,096kcal2018年)に減少した。
・炭水化物摂取量の全体に対する割合は84%から53%に著しく減少したが、脂肪摂取量の割合は5%から24%に大幅に増加した。
・年齢調整後の平均コレステロール値は167.9mg/dLから209.4mg/dLに急激に上昇し、BMI21.7から24.4に増加した。
・喫煙率は69%から30%に減少した。
・脳卒中およびがんによる死亡率は低下したが、心筋梗塞および突然死による死亡率は低いまま安定していた。

米国で大型ハリケーンが激増、過去100年間で3倍以上

米国を直撃したハリケーンは、気候変動の影響を受けて、その規模や勢力、破壊力が急激に増していることが、コペンハーゲン大学(デンマーク)ニールス・ボーア研究所准教授のAslak Grinsted氏らの研究で明らかになった。「Proceedings of the National Academy of SciencesPNAS)」1111日オンライン版に発表された研究によれば、米国を襲った大型ハリケーンは、過去100年の間に3倍以上に増加していることが分かったという。

 今回の研究は、米国の保険業界のデータベースを用いて、ハリケーンによる被害を新しい手法で分析、比較したもの。Grinsted氏らによれば、これまでハリケーンの被害額を比較するには、ハリケーンごとの被害額を算出し、被害額を時代に合わせて換算する必要があった。例えば、1950年代のハリケーンによる被害額を現在の価値に換算した上で比較するというものだ。

 しかし、ハリケーンによる被害額の増加は、インフレや人口の増加、資産の増大によるものである可能性がある。そのため、気候変動によって、実際にハリケーンの勢力が増しているのか否かを判断することは困難であった。

 そこで、Grinsted氏らは、ハリケーンによる金銭的損失を説明する手法として、ハリケーンで被害を受けた土地面積のうち、損失額に達するために必要な“壊滅的な被害を受けた地域の総面積(area of total destruction)”を割り出して分析した。

 その結果、ハリケーンは気候変動により規模や勢力のほか、破壊力も増していることが認められた。Grinsted氏らは「2000年代以降、壊滅的な被害を受けた地域の面積は激増しており、最強クラスのハリケーンの数は、過去100年間で330%も増加していることが分かった」と述べている。

[20191118/HealthDayNews]